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もの書きを目指す人びとへ
――わが体験的マスコミ論――
岩垂 弘（ジャーナリスト）
第３部 編集委員として
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| 定年退職の日、東京本社社会部で（1995年5月2日） |
定年退職が近づいてきた。当時の朝日新聞社は六〇歳を定年退職年齢としていた。すなわち、満六〇歳を迎えた日をもって朝日新聞社員の身分を失う決まりであった。私の誕生日は一九三五年（昭和十年）五月二日だから、一九九五年（平成七年）五月二日に定年退職を迎えることになった。
私が働いてきた朝日新聞東京本社社会部には、一種の慣例があった。定年退職を迎える者は、定年の日までの一定期間、会社に出てこなくてもいいという慣例だった。いつごろからそうしたことが慣例化していたかは分からないが、私が在籍していた間は慣例化していたと記憶している。それは半年であったり、数カ月だったりした。つまり、上司にとがめられることもなく、堂々と休めたのである。そうした慣例の確たる根拠を聞いたことはなかったが、「みんな、それまで取得してこなかった年次有給休暇と定休を定年直前にまとめてとっているんだ」というのが、社会部員の暗黙の共通理解だったように思う。
私は結局、そうした「定年前の休暇」を一日もとらず、定年の日の前日まで記者として働き続けた。やるべき仕事、やりたい仕事が残っていて、とても休暇をとる気にはなれなかったからである。
それから、そのころの東京社会部には、もう一つ慣例があった。それは、“卒業論文” を書かせてくれることだった。すなわち、定年退職を前にした部員に自分の書きたいテーマがあれば、それを書かせてくれたのだ。だから、それまでの取材活動の「まとめ」をする意味を込めて原稿を書いた記者も少なくなかった。私たちは、それを読んで「ああ、これが彼の卒業論文なんだな」と話題にしたものだ。
私もこの“卒業論文”に挑戦しようと思った。
定年を前にして、三十七年に及ぶ自分の記者生活を顧みた。いろいろな事件・事故・出来事に出合い、さまざまなテーマに基づいた記事を書いてきたが、結局、一言でいえば「平和」と「協同」を求め続けた記者生活であったように思えた。なら、この二つのテーマに関する“卒業論文” を書こうと思った。
「平和」に関する卒業論文は一九九五年三月二十八日付朝刊から三回にわたって社会面に連載された『被爆問題と報道――「広島・長崎」をどう伝えたか――』だった。前文に「被爆に関する報道に約二十九年間携わってきた経験から、『被爆五十年』を前に、とくに気にかかる点を挙げてみたい」と書いたように、一九六六年から被爆問題の取材を続けてきた私の、新聞社を去るにあたっての反省、いわば自己批判であった。
第一回は「内向きの発信」。ここでは、まず、一九五四年に起きた、米国による水爆実験によってもたらされたビキニ被災事件（第五福竜丸事件）以降、日本のマスメディアが行ってきた被爆に関する報道が膨大な量にのぼることを指摘し、そのことが原水爆の非人道性を広く訴え、核兵器廃絶への世論を形成するうえで大きな役割を果たしてきたと評価した。が、その一方で、これらの報道が全体として「内向き」の傾向が強かった点を挙げ、世界、とくに米・英・仏・ソ・中など核保有国の市民に向けた発信が極めて乏しかったことを指摘し、このため、原爆がもたらした悲惨な実相が海外に十分に伝わらなかったのではないか、と私は書いた。
第二回は「唯一の被爆国」。広島・長崎の原爆被害に言及する時、日本のマスメディアが好んで使う決まり文句がある。「日本は唯一の被爆国」あるいは「日本は唯一の被爆国民」だ。確かに、世界史上、戦争での原爆使用によって惨禍を被ったのは日本と日本人だけである。従って、こうした表現自体、決して間違いではない。しかし、私は被爆に関する報道に携わる中で「果たしてこれでいいだろうか」と思うようになった。
すなわち、取材を通じて、原爆の開発途上で多くの米軍兵士や核実験場周辺住民が放射能による被害を受けていたこと、また、広島・長崎では多数の朝鮮人が死傷し、外国人捕虜も犠牲になっていたことを知ったからだ。なのに、マスメディアによって「日本は唯一の被爆国」と強調されてきたあまり、「日本人だけが核の被害者」といった認識が日本人に深く浸透し、日本人以外にも核の犠牲者がいたという事実が、多くの日本人の意識から抜け落ちたまま推移してきたのではないか、と私は指摘した。
第三回は「抜け落ちた視点」。ここでのテーマは、日本人の間で「日本は唯一の被爆国」といった表現が広く受け入れられてきたのは、マスメディアの影響もさることながら、マスメディアで働く人を含む日本人の多くが、被爆に至る歴史的プロセスへの認識を欠いていたのではないか、という問題提起だった。
私はここで、日本人が、日本人以外にも原爆被害者がいたこと、なかでも広島・長崎で多数の朝鮮人が犠牲になった事実に目を向けないのは、第二次世界大戦で敗北した後も、日本人の多くが、明治維新以降の、朝鮮民族への植民地支配を含むアジア諸国への日本の侵略行為に目を向けてこなかったからではないか、だから、広島・長崎に原爆投下時に多数の朝鮮人がいたことさえ知らなかったのではないか、と指摘した。
また、シンガポールの「聯合早報」東京特派員の発言を引用する形で、マレーシア人が日本への原爆投下をアジアへの侵略に対する一種の天罰だと思っていることも紹介した。
要するに、日本のマスメディアは、過ぐる戦争での日本の加害責任を十分に伝えてこなかった。このことが「日本は唯一の被爆国」という表現の広がりと固定化につながった、と私は主張したのである。
「協同」に関する卒業論文は同年三月二十七日付夕刊から四回にわたって連載された『ルポ バスクのモンドラゴン――労働者協同組合の街』だった。
すでに述べたように、社会主義経済崩壊後、私は資本主義経済の暴走に歯止めをかけるのは協同組合経済しかないと確信するようになった。だから、世界と日本の協同組合についての報道に励んだつもりだった。その中で、労働者協同組合、とりわけそのメッカといわれるスペインのバスク自治州にあるモンドラゴン協同組合企業体に関心をもつようになった。一度現地を訪ねたいと願っていたいたところ、一九九四年六月に日本労働者協同組合連合会、同年十二月に日本生活協同組合連合会がそれぞれここに視察団を派遣、幸いにも私はこ両方の視察団に同行できたので、この時の取材結果をもとにこのルポを執筆したのだった。
モンドラゴン協同組合企業体についての一般紙での紹介はこれが初めてだったし、その後も一般紙ではこうした紹介記事はない。
定年退職の日の五月二日は、大阪から出社した。前夜、大阪本社社会部の有志が私のために送別会を開いてくれたため、それに出席し、大阪に泊まったからだった。大阪本社の記者とはヒロシマの取材を通じて付き合いが深まっていた。
東京本社では、編集委員室で退社のための後片づけをした。それが終わった午後三時過ぎ、社会部から「来てほしい」と連絡があった。社会部に降りてゆくと、社会部のデスクの周りに編集局長や編集局次長、社会部員らが集まっていた。私は拍手で迎えられ、「ご苦労さんでした」とのねぎらいの言葉とともに花束を贈られた。
それから、私は一階の運輸部へ降り、車寄せに止まっていた乗用車へ乗り込んだ。これもそのころの東京社会部の慣例だが、定年退職者が会社を去る日には、取材用や業務用に会社が借り上げている黒塗りのハイヤーを提供していた。定年退職者はそれに乗って自宅まで帰ったのである。
私はその車で自宅に向かう途中、池袋で三越百貨店に立ち寄り、花束を買った。自宅で定年退職者を待つ妻に贈るために。
（二〇〇九年六月八日記）
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